【生き方革命】
インフォメーション
| 題名 | 生き方革命 |
| 著者 | 橋下徹 / 堀江貴文 |
| 出版社 | 徳間書店 |
| 出版日 | 2021年3月 |
| 価格 | 1,650円（税込） |
イノベーター２人の「知」と「ノウハウ」がここに凝縮！
〈働き方〉〈組織〉〈お金〉〈学び〉〈情報収集〉
〈教育〉〈都会生活〉〈地方生活〉〈自己実現〉
生き方、働き方を変えるのは今だ
あなたらしく生きるための全思考！
■目次■
第１章 個人と組織
第２章 働き方
第３章 お金
第４章 都会の暮らし、地方の暮らし
第５章 学びと情報収集
第６章 教育
第７章 夢中に生きる
・収入が増えるかどうかは、業界構造で決まる 堀江
・困っているなら、迷わず他人に頼れ 堀江
・労働生産性を上げるには？ 橋下
・十分な休息が「付加価値」を高める 橋下
・「非同期型労働」で時間効率を飛躍的に上げよう 堀江
・対面主義から脱却せよ 橋下
・お金のリテラシーを身につければ不安は消える 橋下
・「健康」に投資しよう 堀江
・持論のアウトプットで「学ぶ力」を養え 橋下
・ほとんどのことは自習で身につく 堀江
・「将来性」でスキル習得に励んでも無駄 堀江
・効率よく情報収集したければ本を読め 堀江
・人生なんてハチャメチャでいい 橋下
・大胆だから動けるのではない。動くから大胆になれるのだ 橋下
・テクノロジーの加速は圧倒的。私たちの生活は別物になる 堀江
・成功も失敗もたんなる結果。いまを夢中に生きよう 橋下
――などなど
「古い枠組みを保ったまま方程式を解こうとするのは非常に難しい。仮に解けたとしても、恐ろしく面倒くさい解が出てきたりする。
働かないといけない、お金がないといけないと、みんな思い込んでいるから、失業率を気にしたり、最低賃金を上げるとか下げるとか、そんな話になってしまう。
だが、いま起こっているのは、そういう些細なレベルの変化ではなく、もっと根本的なものだ。数世紀にわたって成り立っていた枠組み自体が揺れ動き、流動化している。そのことに気づけるかどうか」
（堀江貴文）
「小さな偶然は誰にでも起こりうる。
やったことのない仕事が舞い込んできた。行ったことのない場所に行くことになった。思いがけない人と出会った。
そんな偶然が訪れたときには、大胆なほう、おもしろいほう、チャレンジなほうを選んでみてほしい。その結果、あなたの人生は、予定調和のレールから外れてしまうかもしれない。苦労するはめになるかもしれない。
しかしその小さな偶然が積み重なって、人生を左右する大きな偶然に出くわすことになると思う」
（橋下 徹）
引用：徳間書店
ポイント
- 他人に助けを求められない人を支えるための公助には、ある種「強制的」にでも支えるセーフティーネットが必要だと考える。そのための仕組みが「ベーシックインカム」だ。これは、年齢・所得・資産を問わず、すべての国民に毎月一定額を支給する制度である。
- 今後は一時的に仕事を失っても生活できる金銭的な保証や、転職に必要なスキルを学べる再教育プログラム、さらにベーシックインカムの導入などが求められる。
- テレワークの本質とは、Zoomなどのオンライン会議ツールを使うことではなく、「記録を残すこと」、そして「コミュニケーションを非同期型にすること」にある。
サマリー
個人と組織
「他人に頼れない人を救う公助のあり方」 橋下徹
「人に頼られ、人に頼る。人を助け、人に助けられる」、このやり取りの連鎖によって社会は成り立っている。
これを「自助・共助・公助」という言葉で表すことができる。
自助：自分自身や家庭で何とかすること
共助：地域などのつながりの中で助け合うこと
公助：行政などの公的機関による支援
これらはそれぞれが独立しているわけではなく、一体となって初めて機能するものだ。
かつての日本は共助が充実していた。
しかし今は、1人暮らしが増え、地域でのつながりも薄れている。
職場での助け合いも減り、社会全体がドライになっているため、自助も共助もどんどん難しくなっているのが現状である。
「本当に困った時には公助がある」と言われても、いきなり役所に頼れる人は多くないだろう。
他人に助けを求められない人を支えるための公助には、ある種「強制的」にでも支えるセーフティーネットが必要だと著者は考える。
そのための仕組みが「ベーシックインカム」だ。
これは、年齢・所得・資産を問わず、すべての国民に毎月一定額を支給する制度である。
ただし、ベーシックインカムの実現には「金持ちまでお金をもらえるのは不公平だ」という妬みのマインドを変えていく必要がある。
この点は、一旦支給したうえで税制によって適切に回収すれば問題はない。
ウェットな地域社会が失われつつある今こそ、ドライな「公助」の形が求められているのではないだろうか。
働き方
「労働生産性を上げるには？」 橋下徹
日本は労働生産性が低い国だと言われているが、これは日本人の能力が他国に比べて劣っているとか、怠けているということではない。
労働生産性とは、「付加価値 ÷ 労働投入量」で表される。
つまり、少ない人手で多くの成果を上げれば、労働生産性は高まるということだ。
分子（付加価値）を大きくし、分母（労働投入量）を減らす。
この単純な式こそがすべての基本であり、理屈は簡単に見えるが、日本ではこの当たり前のことがなかなか実行できていないのだ。
労働投入量を減らすには、企業の合理化や効率化と、人手を減らすためには、デジタル化や自動化を進める必要もある。
また、投入した労働の効果を最大化するには、企業の資本規模が大きいほど有利だ。
しかし、日本の企業は全体的に資本規模が小さく、大型機械やコンピューターシステムへの投資が十分にできないため、人手に頼る非効率な体制が続き、長時間労働や低賃金という悪循環から抜け出せずにいるのだ。
日本では最低賃金が少しずつ上がってきてはいるが、最低賃金を払えない企業が従業員を解雇したり、倒産したりする事態は避けなければならない。
だからこそ、「仕事を変えるための支援策」や「セーフティネット」を同時に整えることが重要である。
一時的に仕事を失っても生活できる金銭的な保証や、転職に必要なスキルを学べる再教育プログラム、さらにベーシックインカムの導入などが求められる。
労働生産性は「付加価値 ÷ 労働投入量」で表されるが、分母である労働投入量を減らすだけでなく、分子である付加価値を高めることでも向上させることができるのだ。
「非同期型労働で時間効率を飛躍的に上げよう」 堀江貴文
コロナ禍をきっかけに、日本企業でもテレワークを導入する動きが広がってきたが、どれだけの企業がその本質を理解しているだろうか。
メールやFacebook、LINEといったツールの最大の利点は、「記録が残る」という点にある。
テキストで記録を残すことで、やるべきことが明確になり、業務が円滑に進むうえ、ミスが起きたときの再発防止にもつながるのだ。
さらに、メールやSNSは「非同期型コミュニケーション」である。
対して、口頭での会話や電話、ビデオ会議などは「同期型コミュニケーション」だ。
非同期型コミュニケーションなら、相手の都合を気にする必要がなく、指示や返信を隙間時間にこなせるし、やり取りはすべてテキストとして残り、口頭や電話は最小限に抑えられる。
テレワークの本質とは、Zoomなどのオンライン会議ツールを使うことではなく、「記録を残すこと」、そして「コミュニケーションを非同期型にすること」にある。
いまは電子メールだけでなく、SNSやチャットツールも充実しているので、同期型コミュニケーションがどうしても必要なら、オンライン会議ツールを使えばよい。
しかも、それらすべてをスマートフォン1台で完結させることができるのだ。
著者には、「テレワークができない」と言い訳するほうが、むしろ難しく思える。
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